【最新】原油・資源関連ニュースのまとめ

この記事では、新興国投資に関して知っておくべき資源関連のニュースについて特に時系列でまとめていきます!

そもそも新興国で資源国という国は、ブラジルやメキシコ、インドネシア等沢山ありますし、また、インドの様に原油を殆ど輸入に頼っている国にとって、資源価格の動向は経済動向を占う上でとても重要です。

新興国を深く理解するために知っておくべき資源関連の情報をまとめます。

過去(2018年~)の資源関連ニュースのまとめは以下をご参考ください。

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基本的に、新しく起きたものが上に来るように記述していきます!

石油・原油関連ニュースで注目するキーワード

OPECの動向

2018年はイランのOPEC脱退やサウジアラビアの記者殺害問題などでかなり動揺があったOPEC。

シェールオイルの影響力が増す中で、どういった動きがあるのか注目です。

シェールオイルの増産

シェールオイルは原油価格の動向でどこまで増産するか結構流動的です。

増産が進めばシェール企業は儲かるけど、原油価格の上値も重いでしょう。

その原油価格は景気や政治的な思惑、OPECの減産状況によってかなり変わりますので、予想がなかなか難しいものです。

ロシアなど非OPEC諸国の動向

OPECがその影響力を維持したいと考えている中で、何とか共同歩調を取りたいと思っているのがロシアなどの非OPEC諸国です。

ただ、そこは外交でしたたかなロシアやその他諸国なのでどういった動きをするかこちらも分かりにくい所があります。

invstem.com

ここでデータを見ておきましょう
2017 2018 2019
供給量(百万バレル) 96.1 99 99.9
内OPEC 32 31.9 30.5
内非OPEC 64.1 67.1 69.4
MEMO
もはや、非OPECの方がOPECの2倍の量の原油を産出しています。OPECの地位が落ちたと言われる所以です。

財政均衡レート

各国の動きを考える上で参考になるのが、各国の財政均衡レートです。

サウジアラビアの財政均衡レートは1バレル80ドル、ロシアの同レートは40ドル、アメリカのシェールオイル企業の採算レートは40~50ドル程度と言われています。

ヘッジファンド等、投機家の動向

原油相場が思惑などで動く場合、大体背後には投機筋がいます。

投機筋の動きを知る為には、彼らの買い建玉を売り建玉で割った「ロング・ショート比率」なる数字を見ると分かります。

このブログではその指標は出しませんが、買い建て玉と売り建て玉の数値は、大まかに商品投資を扱っているブローカーのHPなどで確認することが出来ます。

ロング・ショート比率の動きとWTI等の指標が重なっている時は、投機筋がマーケットを動かしていると考えてよいのではないかと思われます。

WTI指数の推移

WTIの推移(出所:TradingView)


2021年10月

シェールの生産コストが上昇

米経済全体に及ぶ供給のボトルネックと労働力不足でシェールオイルの生産コストが上昇し、原油価格を下支えする一因になっている。

上昇しているのは鉄鋼や賃金、石油掘削装置(リグ)を借りる契約などの費用です。

あるデータによると、2022年の石油業界のコスト上昇率は10~15%と他の様々な米物価指数を大幅に上回る可能性が高いという事です。

これは世界の原油市場に影響を及ぼす可能性があります。

ムーディーズは最近、今後2年の原油価格の予想レンジを1バレル5ドル引き上げて50~70ドルとしました。

石油需要と景気の回復に比例して生産コストが上昇し始めたことがその理由です。

こうしたこともあり、油井の掘削や廃棄物処理などを担う石油サービス各社は数カ月前から、消耗品や賃金のコスト上昇分を生産各社に転嫁する方針を示してきています。

原油は7年ぶりの高値で取引されており、今の価格水準なら、大半の油井の新規掘削はコストが上昇していても利益を出せる状況です。

実際、22年の米国の原油生産量は21年比で日量約80万バレル増えると予測されています。

米石油サービス大手ベーカー・ヒューズによると、業界の健全性を測る主な指標である米国内の石油・天然ガス掘削装置(リグ)の稼働数は533基と、前年同時期のほぼ2倍に増えています。

こうして、シェール業界は生産の再拡大に踏み出したわけですが、他の小売企業と同様にサプライチェーンと労働の問題に直面しつつあるようです。

これがコスト上昇をもたらし、生産各社の採算ラインになる原油価格を押し上げているわけです。

3年ぶりの高値

15日の原油先物は上昇し、北海ブレント先物期近物は一時1バレル=85ドルを突破し、3年ぶり高値を更新しました。

週間では3%高となり、6週連続で上昇しました。

ブレント先物の清算値は0.86ドル(1%)高の1バレル=84.86ドルです。

WTI原油先物清算値は0.97ドル(1.2%)高の1バレル=82.28ドル。週間では3.5%上昇し、8週連続の上昇を記録しました。

原油先物価格は数年ぶりの高値

11日、原油先物は数年ぶりの高値を付けました。

中国など主要国での電力・ガス不足を背景とする世界的な原油需要の回復を受けました。

清算値は、北海ブレント原油先物が1.26ドル(1.5%)高の1バレル=83.65ドルでした。

一時84.60ドルと2018年10月以来の高値もつけています。

シェールの復活の足音が近づく

中東などの産油国が思わぬ原油価格高騰に直面していますが、これによってシェール企業が復活してくるとの声が日増しに強くなっています。

高すぎる原油は米国のシェールオイルというライバルの復活を招くというのは前から言われていました。

8月末時点では期近物は1バレル70ドル弱と米国のシェール油井の平均開発コストの上限(58ドル)を上回っていましたが、3年先の先物価格は58ドルを下回る水準でした。

期先物が期近物より安くなる「バックワーデーション」という現象です。

シェール企業は将来の生産量の一部を先物などでヘッジ売りします。

あらかじめ売却価格を固定してしまう効果がありますが、期先が安いと安売りにつながってしまうわけです。

これがシェール生産の抑制効果となっていました。

しかし、これが足元で様相が異なってきました。

WTIの期近物が80ドルまで上昇した影響で、期先の価格も押し上げられ、23年12月物は約65ドルと今年8月末から6ドル近く上昇しバックワーデーションの効果は薄れています。

こうして、今後はシェール生産が回復する可能性が高くなっています。

シェール生産が本格化した過去10年では、油価が高騰するとシェール企業の増産で相場が崩れました。

OPECプラスの立場は難しいでしょう。

シェールという競合が生まれた一方、世界は急速に脱炭素に向かっています。

シェールをけん制しつつ自国財政を潤し、かつ再生可能エネルギーへの投資が加速しない価格水準にコントロールしなければならないのです。

しかし、この戦略を持続するには強い価格支配力が必要です。

20年5月に協調減産を始めた後、需要回復に応じて生産量を調整し、上昇しても70ドル前後に収束させることができました。

しかし、天然ガス急騰をきっかけに、シェール復活や再生エネへのシフトが懸念される価格の急上昇となってしまっています。

原油が7年ぶりに1バレル80ドル

WTI原油先物の期近物が8日、一時1バレル80ドル台前半まで上昇しました。

80ドルを超えるのは2014年11月以来、約7年ぶりです。

新型コロナウイルス禍からの経済正常化や天然ガス高騰の影響で需要が回復する一方、産油国の生産抑制やハリケーン被害で供給が伸び悩み、世界的に需給が逼迫しています。

WTIは7日までに年初来で6割上昇しています。

経済正常化の進展に伴い、原油からつくるガソリンや石油化学製品の需要が回復しています。

足元では欧州で天然ガス価格が高騰し、アジアの液化天然ガス(LNG)のスポット価格も急騰しているため、相対的に割安になった原油を発電燃料に使う動きも広がり始めています。

EIA、2050年の石油需要が40%増加すると予想

米エネルギー情報局(EIA)は6日、2050年の石油需要が20年比で4割増加するとの長期見通しを公表しました。

アジアや新興国がけん引し、世界のエネルギー消費は5割増加すると見ています。

再生可能エネルギーも急伸するものの、現状の政策が続けば化石燃料抜きでは需要を賄いきれないと見ているのです。

二酸化炭素(CO2)の排出量も2割以上増加するとみており、脱炭素の難しさが浮き彫りになっています。

EIAは今回の予想を、現状の各国の政策の傾向と技術開発のペースが続くとの前提で作っています。

客観的なデータを提供するために米政策当局からの独立性を保ちながら政策提言には踏み込まず、マクロ的な分析に特化しているのが特徴です。

今回の予想通りになると、CO2の排出量は50年まで増え続け、現状の政策のままではカーボンゼロにはなりません。

1次エネルギーに占める割合は、再生エネが20年の15%から50年に27%まで拡大する見込みです。

石油は同じ期間で30%から28%に下がるものの、需要全体が伸びるため、需要量も増えそうです。

欧州各社は原油価格の先行きに違った見方

 欧州の大手石油商社であるビトル、ガンバ―、トラフィギュラの幹部がイベントでそれぞれ、1年後の原油価格の見通しを示しました。

ビトルは弱気派、ガンバ―とトラフィギュラは強気派と、見方が分かれました。

ビトルは、原油価格は1年後には75ドル前後に軟化していると予想しています。インフレ懸念を理由に挙げました。

ガンバーは、今後1年の間にイランからの供給が見込まれるため、石油は85ドル前後になるとの見方を示しました。

トラフィギュラの見通しは90ドルと、3社の中で最も高いものでした。

3社は、石油・天然ガスの探鉱、開発、生産など上流事業への投資が向こう10年間は利潤を生むと予想し、その後は石油需要が減少に転じるとしました。

シェールは引き続き低調

10月初頭、原油価格は大きく上昇していますが、これまでの様にシェールオイルはまだ低空飛行です。

米国では原油高になると短期間で増産できるシェールオイルが相場の上値を抑える役割を演じてきました。

しかし、投資家が増産投資よりも目先の配当を重視するようになり、今年の原油高の局面では従来ほど生産が増加していません。

加えて、8月のハリケーンで米国内の生産設備が被害を受け、結果的に原油価格に上昇圧力がかかっています。

増産ペース上げず、原油は7年ぶりの高値

原油先物は4日急伸し、一時7年ぶりの高値をつけました。

背景は、OPECプラスが同日、協調減産を毎月日量40万バレルずつ縮小する従来方針を11月も維持すると確認したことです。

原油高とインフレを懸念する消費国から一層の減産縮小を求める声があったものの、見送りました。

OPECプラス内では感染再拡大への懸念に加え、年末にかけて例年需要に下押し圧力が掛かる傾向から様子見姿勢が共有された模様です。

加えて、金融市場にも目配りしている可能性は高そうです。

米国の金融緩和縮小や中国の過剰債務問題への不安などで市場心理がリスクオフに傾くなか、原油の売り材料となる急な減産緩和は避ける必要があったのかもしれません。

冬に1バレル100ドルの予測

世界的なエネルギー不足を背景に、原油価格が2014年以来初めて1バレル=100ドルを上回り世界的な経済危機を誘発する恐れがあると、バンク・オブ・アメリカが指摘しました。

天然ガス価格は原油換算で既にバレル当たり約190ドルに相当する水準へと急伸しており、バンクオブアメリカによれば、ディーゼル油の需要急増で原油価格も同様の領域に押し上げられる可能性があるとのことです。

金融および財政政策が限界にまで拡大され、エネルギーコストが経済生産との対比で膨らむ中、原油価格の上昇はマクロ経済危機を引き起こしかねないと、1日のリポートで分析しています。

2021年9月

OPEC、2035年以降の石油需要は停滞すると予想

OPECは28日公表した中長期の世界石油見通しで、世界の石油需要の伸びが2035年以降に停滞するとの見方を示しました。

脱炭素が進んでも45年時点で石油がなお最大のエネルギー源だとし、供給不足を避けるため投資が必要だと警告しました。

世界の石油需要は新型コロナウイルスの影響で20年に19年比9%減の日量9060万バレルに落ち込んだ後に急回復し、23年に1億160万バレルとコロナ禍前を上回るとしました。

45年に1億820万バレルまで増えると予測しましたが、35年以降は事実上増えず長期間、停滞状態になると予想しています。

ブレント、およそ3年ぶりの1バレル80ドル台

28日、ブレント先物相場が続伸し、2018年10月以来となる1バレル=80ドル台に乗せました。

世界的なエネルギー不足に伴い在庫が急減し、需要が供給を上回る状況が背景にあります。

OPECプラス、価格上昇に機動的に対応できず

OPECプラスが8月に、新型コロナウイルスのパンデミックからの回復に伴う世界需要を満たすことに苦戦していたことが分かりました。

OPECプラスが機動的に動けなかったことが、原油価格の上昇圧力に拍車を掛ける可能性があります。

ブレント先物が1か月半ぶりに75ドル

北海ブレント原油先物が15日、8月2日以来初めて1バレル=75ドルを突破しました。

米国での供給減少が引き続き影響しています。

原油相場は8月下旬以降、着実に上昇してきました。

そして、ハリケーン「アイダ」の上陸に伴い、メキシコ湾岸での石油生産の大部分が停止されたことが一段の上昇要因となりました。

同地域では生産施設の約40%がなお操業停止となっている状況です。

OPEC、来年の需要を上方修正

OPECは、新型コロナ変異ウイルス「デルタ株」の影響で見通しが不透明となる中、来年の石油需要予測を下方修正する見通しです。

OPECプラスが1日に、来年の石油需要予測を日量328万バレル増から同420万バレル増に上方修正したばかりなので、少し驚きがあります。

米原油、ハリケーン後徐々に操業開始

10日までの週に米国内で稼働している石油・天然ガス掘削リグ数は503基と、前週から6基増えました。

ハリケーンの影響で停止した施設が、徐々に操業を再開しつつあります。

内訳は、石油リグが7基増の401基。天然ガスのリグが1基減の101基です。前

年同期との比較では249基(98%)増えました。

石油・天然ガスの掘削リグは、原油価格の上昇を背景に8月まで13カ月連続で増加しています。

OPECプラス、追加増産はしない決定

OPECプラスは1日に開いた閣僚会合で、毎月日量40万バレルずつ協調減産を縮小するとした前回会合の合意を維持することを決定しました。

OPECプラスは2022年の石油需要予測を上方修正したにもかかわらず、一段の増産は見送りしました。

バイデン米政権は8月、ガソリン高を警戒しOPECプラスに原油増産を要請していましたが、新型コロナウイルスで急減した需要の回復をみつつ慎重に調節します。

ここに、アメリカからの増産要請と新型コロナウイルスによる需要減退への懸念の中で、産油国の苦悩が見て取れます。

最大消費国の米国は8月、OPECプラスに増産を求める声明を公表していました。有権者が嫌うガソリン高を警戒したためで「口先介入」はトランプ前政権下でもたびたびあったものです。今回の協議でも増産計画を維持して米国に配慮を示した形にはなっています。

次回会合は10月4日に開かれますが、今回の決定に基づき、10月も9月と同様に減産縮小規模は日量40万バレルにとどまります。

2021年8月

OPECの産油量が1年4か月振りの高水準

8月のOPECの産油量が日量2693万バレルと前月から21万バレル増加しました。

これは2020年4月以来の高水準です。

産油量は2020年6月以降、今年2月を除き毎月増加しています。

OPECプラス、増額計画に変更なし

OPECプラスは9月1日の会議で現行の計画を維持し、予定通り小幅な増産を進める公算が大きいようです。

OPECプラスは今後数カ月、協調減産を毎月日量40万バレル縮小することで合意しており、1日の会議ではこの計画について話し合う予定です。

一方で、石油市場の見通しについて、今年は引き続き日量90万バレルの供給不足となるものの、来年は生産拡大に伴い同250万バレルの供給過剰に転じるとの見方をしています。

ハリケーンで米石油の生産が減少

ハリケーン「アイダ」接近に伴い、石油各社は27日、メキシコ湾岸の原油生産量の59%に当たる164万バレルが削減される予定です。

アイダはキューバ西端から時速約24キロでメキシコ湾に向かっています。

米国立ハリケーンセンターによると、週末には大型ハリケーンに発達し、メキシコ湾岸を襲うと見込まれています。

8営業日ぶりに反発

23日のニューヨーク市場でWTI原油先物が8営業日ぶりに急反発し、10月物は前週末比3.50ドル(5.6%)高の1バレル65.64ドルで取引を終えました。

米株式相場の上昇を受けて投資家心理が改善し、前週に売った投資家の買い戻しが進みました。

この日、3月24日(5.9%)以来の上昇率を記録しました。

前日はドル相場が下落し、ドル建てで取引するWTIの割安感が強まった点も買い材料視されたようです。

コロナウイルスも下押し圧力

原油相場が下げ圧力を強めています。

18日のニューヨーク市場でWTI原油先物の期近物が5日連続で下落し、前日に比べ2.25ドル(3.4%)安の1バレル64.34ドルと、5月24日以来約3カ月ぶりの安値を付けました。

新型コロナウイルスのインド型(デルタ型)の感染拡大が世界的に続いているのを受けて、需要の先行き懸念が一段と強まった事が背景です。

米国の金融緩和縮小観測を受けて為替市場で緩やかなドル高が進んだことも、原油価格を抑える要因となっていると思われます。

コノコフィリップスの油田開発、連邦地裁が差し止め

米連邦地裁は18日、石油大手コノコフィリップスが計画しているアラスカ州の油田開発プロジェクト(60億ドル規模)について、連邦政府の承認を無効とする判断を示しました。

環境影響評価に問題があるとしています。

アラスカ州は、同プロジェクトで石油生産の落ち込みを相殺できると期待していました。

アフガニスタン情勢見極めで下落

WTI原油先物の期近物が16日の時間外取引で下落し、前週末終値と比べて1.61ドル(2.4%)安い1バレル66.83ドルを付けました。

アフガニスタンの反政府武装勢力タリバンが15日、首都カブールにある大統領府を掌握し、混乱が周辺国に及び中東・アジア情勢の緊迫につながるとの見方も出ていますが、市場は原油相場への影響を見極めているようです。

OPEC、石油需要の回復見通しを維持

OPECは12日、新型コロナウイルス変異株「デルタ」の感染拡大が懸念されているにもかかわらず、今年は世界の石油需要が力強く回復し、来年も一段と増加するとの見通しを維持しました。

2021年の石油需要は日量595万バレル(6.6%)増加するとし、先月の見通しを維持しました。

22年も先月と同様、328万バレル増加するとしました。

21年の世界経済成長率見通しはパンデミックの影響が抑制されるとの見方を背景に5.5%から5.6%に上方修正しました。

ただ「重大な不確実性」があるとも警告していました。

アメリカの石油・ガス業者の業績が予想以上に回復

米の石油・ガス生産のEOGリソーシズ、APA、マラソン・オイルの3社が4日発表した第2・四半期決算は、いずれも市場予想を上回りました。

原油価格の上昇が寄与しました。

米原油先物は同四半期に24%上昇し、年初来では45%上昇しています。

サウジアラムコ、純利益が4倍近くに

サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコが8日発表した第2・四半期決算は純利益が4倍近くに増加し、市場予想を上回りました。

原油の価格上昇や需要回復が寄与しました。

アラムコは、世界的な新型コロナウイルス関連の制限緩和やワクチン接種、景気刺激策、主要市場での経済活動加速が業績の追い風になったと指摘しています。

2021年7月以前

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