【最新】原油・資源関連ニュースのまとめ

この記事では、新興国投資に関して知っておくべきg円湯関連マーケットについて、これまでにあった大きなニュースを大まかにまとめる形で書いていきたいと思います!

そもそも新興国で資源国という国は、ブラジルやメキシコ、インドネシア等沢山ありますし、また、インドの様に原油を殆ど輸入に頼っている国にとって、資源価格の動向は経済動向を占う上でとても重要です。

新興国を深く理解するために知っておくべき資源関連の情報をまとめます。

石油・原油関連ニュースで注目するキーワード

WTI指数の推移

invstem.com

まずは原油指標の代表的な指標であるWTIの推移から確認をします

WTIの推移(出所:TradingView)


OPEC+の動向

2018年はイランのOPEC脱退やサウジアラビアの記者殺害問題などでかなり動揺があったOPEC。

その後はシェールオイルの影響力が増す中で、影響力の低下を指摘されていました。

しかし、その後コロナウイルスの蔓延で劇的に原油価格が下落したことでシェールオイルが窮地に立たされると、がぜん影響力が再注目されます。

2020年以降はOPECではなく、そこにロシアなどが加わったOPECプラスが注目されます。

シェールオイルの増産・停滞

シェールオイルは原油価格の動向でどこまで増産するか結構流動的です。

増産が進めばシェール企業は儲かるけど、原油価格の上値も重いでしょう。

その原油価格は景気や政治的な思惑、OPECの減産状況によってかなり変わりますので、予想がなかなか難しいものです。

コロナウイルスが蔓延してからは、脱炭素政策を進めるバイデン政権の動きもあって、シェールはどんどん話題性がなくなっていきました。

今後どうなっていくのかは色々な面で要注目でしょう。

ロシアなど非OPEC諸国の動向

OPECがその影響力を維持したいと考えている中で、何とか共同歩調を取りたいと思っているのがロシアなどの非OPEC諸国です。

ただ、そこは外交でしたたかなロシアやその他諸国なのでどういった動きをするかこちらも分かりにくい所があります。

invstem.com

ここでデータを見ておきましょう
2017 2018 2019
供給量(百万バレル) 96.1 99 99.9
内OPEC 32 31.9 30.5
内非OPEC 64.1 67.1 69.4
MEMO
もはや、非OPECの方がOPECの2倍の量の原油を産出しています。OPECの地位が落ちたと言われる所以です。

但し、2022年2月に起きたウクライナ危機でロシアが今後どのようにかかわっていくのか、注目されます。

財政均衡レート

各国の動きを考える上で参考になるのが、各国の財政均衡レートです。

サウジアラビアの財政均衡レートは1バレル80ドル、ロシアの同レートは40ドル、アメリカのシェールオイル企業の採算レートは40~50ドル程度と言われています。

ヘッジファンド等、投機家の動向

原油相場が思惑などで動く場合、大体背後には投機筋がいます。

投機筋の動きを知る為には、彼らの買い建玉を売り建玉で割った「ロング・ショート比率」なる数字を見ると分かります。

このブログではその指標は出しませんが、買い建て玉と売り建て玉の数値は、大まかに商品投資を扱っているブローカーのHPなどで確認することが出来ます。

ロング・ショート比率の動きとWTI等の指標が重なっている時は、投機筋がマーケットを動かしていると考えてよいのではないかと思われます。

戦争・地政学的な影響

アメリカとイランが核問題をめぐって長年対立していますが、こういった原油産出国が絡む政治・外交的な問題が原油価格に与える影響は相応にあります。

この点はなかなか先を読むことが難しいので、地政学的な懸念が増加した場合においては静観するといった事も重要でしょう。

この問題は、

  • トランプ大統領は大統領選挙を意識し、イランの核保有を避けたかった
  • アメリカもイランも戦争は避けたい
  • イランは合意そのものを壊す意図はなく、違反を繰り返して協力国を増やしたかった
  • アメリカとイランで対話のチャネルが細っており、相互理解が不足して偶発的に事態が悪化するリスクもあった

といった、かなり政治的な問題をはらんでいました。こうった状況下、マーケットは政治・外交に振り回されます。

こういう時は情報の伝達スピードが一番大切なので、一般投資家はうまく儲けようと考えるべきではないでしょう。

また、2022年はロシアがウクライナに侵略するというショッキングな事態が起きています。

この際は、供給懸念とともにロシア産の原油が市場から締め出される可能性も出てきて、原油価格はとてつもない高さまで跳ね上がっています。

政治的な動向にも注意が必要です。

原油マーケットのこれまでの推移を調べるためのツール

過去(2018年~)の資源関連ニュースのまとめは以下をご参考ください。

kindle unlimited で無料でお読みいただけます

基本的に、新しく起きたものが上に来るように記述していきます!

これまでの大まかな動き

協調減産の動き

OPECにロシアなどを加えたOPECプラス内で、原油価格の安定化のために行っているものです。

減産することで供給量を調整し、原油価格の値段を下落させないための措置です。

減産することである程度価格の維持は出来るものの、生産量が減ることで原油の販売量も減るため、産油国はいつも必ず前向きにやる、というものではありません。

出来れば、自分以外の生産国が減産し、自分たちは減産せずこれまで通り生産し続ける事で漁夫の利を得たいというのが本音でしょう。実際にこれの通り行動した国が例えばロペスオブラドール氏率いるメキシコでした。

この協調減産の話し合いがもつれたりすると、急に原油価格が不安定になったりします。

実際にこの枠組みが壊れたのが、新型コロナウイルスの蔓延で原油需要期待が急速に縮小した時です。

各国とも原油価格が下がりすぎると自国は少しでも増産して実入りを増やしたいと思うので、減産するインセンティブが著しく弱くなってしまうのです。

ロシアはOPECプラスで合意していた減産の約束を破って増産を一方的に行い、その結果更に原油価格が落ちてしまいました。

コロナウイルスの影響

新型コロナウイルスが世界的に蔓延したことで、原油に対する需要が一気に細り、その結果原油価格は大きく下落しました。

上記にも記した通り、OPECプラスで行っていた協調減産の枠組みが各国の思惑によって一度崩壊します。

その後やはり協調で減産した方が良いのではないかとの考えに各国が立ち戻り、元の枠組みで減産をするという事となりましたが、OPECプラスの結束も大したものではないことを世界に知らしめる結果となってしまったのです。

ウクライナ危機における動き

ウクライナ危機とは2022年2月からロシアが行ったウクライナへの侵攻を言います。

記述の通り、ロシアはOPECプラスの主要国であり、ガスや原油を大量に輸出している資源大国であり、原油マーケットやその他の資源関連の動きにはかなり大きく影響しました。

また、コロナウイルスの影響で大きく原油価格が下がって以降、積極的な投資を控え、分配重視となっていたアメリカのシェール企業が復活ののろしを上げる契機になったと言えるかもしれません。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です